日本無線株式会社（Japan Radio Co., Ltd. / JRC） — 取扱品種・見積依頼

Q: 日本無線（JRC）製品の見積・購入はどこに相談すればよいですか？

松本電業株式会社にて日本無線製品のお取り寄せ・お見積りに対応しております。 見積フォームよりお問い合わせください。

Q: 日本無線は船舶用以外にどのような製品を扱っていますか？

海上分野の航海機器・通信機器のほか、陸上向けの防災無線システムや業務用無線機、 航空向けのマルチラテレーションシステムなど、無線通信を核とした幅広い分野に製品を展開しています。

業務用無線機船舶用レーダー防災無線システム

漁船や巡視船が荒天の海上で小さな浮標や僚船を見失わずに済むのはなぜか。日本無線株式会社（JRC）は、無線通信とセンシング技術を核とした通信機器メーカーで、海上・陸上・航空の各分野に業務用の無線機やレーダーを供給しています。船舶用レーダーでは近距離の小物標を識別する独自モードを備え、陸上向けにはデジタル方式の業務用無線機で防災・交通管理などの現場を支えています。長年の無線技術の蓄積により、過酷な現場環境でも安定した通信・探知性能を確保している点が選ばれる理由です。

日本無線株式会社の主力製品は、業務用無線機（デジタル方式）と船舶用レーダー装置です。当サービスでは対応品番のお取り寄せ・お見積りに対応しております。見積フォームよりお気軽にお問い合わせください。

日本無線（JRC）の強みと主要製品の特長

1915年創業、110年超の無線通信専業メーカー

1915年（大正4年）12月設立。資本金14,704百万円、従業員（連結）5,065名（いずれも2025年12月31日時点、会社概要より）の情報通信機械器具製造業者で、 2017年から日清紡ホールディングス株式会社の完全子会社となっている。

携帯型・車載型を揃えるデジタル業務用無線機

JHP/JHMシリーズは、デジタル/アナログのデュアルモードに対応した150/400MHz帯の業務用無線機。携帯型（JHP）は送信出力5W／2W（低出力1W）・防塵防水IP67、車載型（JHM）は10W／5W／2W（低出力1W）・IP54。携帯型はリチウムイオン電池パックS（7.4V 1850mAh）／パックL（2800mAh）または乾電池ケースに対応する。

方式の異なる複数の陸上無線機器ラインアップ

JHP/JHMシリーズ（デジタル業務用無線機）のほか、VHF／UHF無線電話機（陸上用）、携帯電話網（LTE／W-CDMA方式）を利用する車載用IP無線機など、用途・通信距離に応じた複数の方式を展開している。

連結売上高159,871百万円（2025年12月31日時点）

会社概要によると、連結売上高159,871百万円、資本金14,704百万円、従業員（連結）5,065名の情報通信機械器具製造業者。無線通信・センシング技術を核に、海上・陸上・航空の各分野へ製品を供給する事業規模を持つ。

1952年に日本初の9GHz帯船舶用レーダーを完成させたレーダー技術の系譜

沿革（JRCのあゆみ）によると、1952年12月に日本初の「9GHz帯船舶レーダ」を完成させて以来、レーダー技術を手がけてきた実績がある。 2008年5月には新IMOレーダー性能基準に対応したレーダーとして世界初のMED（欧州海事機器指令）検定を取得しており、現行の船舶用レーダー装置JMR-5400シリーズはこうした技術蓄積の延長線上にある。

海外向けOEMで培う広帯域無線技術

海外業務用マルチバンド車載無線機では、30MHz〜900MHz帯域・無線機5台分に相当する周波数帯域を1台の筐体に集約する広帯域設計を実現しており、公式製品情報では業務用無線として世界初の技術と説明されている。国内向けJHP/JHMシリーズとは異なる海外パブリックセーフティ・インフラ向けの製品展開も持つ。

選定ポイント

1915年創立、110年を超える歴史を持つ通信機器メーカー。2017年から日清紡ホールディングス株式会社の完全子会社となっている。
海上（船舶レーダー・通信）、陸上（防災無線・交通システム）、航空（マルチラテレーション）の3分野を手がける総合無線通信メーカーで、単一分野専業の無線機メーカーとは事業構成が異なる。
会社概要によると、資本金14,704百万円、従業員（連結）5,065名（いずれも2025年12月31日時点）の大手通信機メーカー。日清紡ホールディングスの完全子会社として経営基盤が安定している。
業務用無線機JHP/JHMシリーズはデジタル/アナログのデュアルモード対応のため、既存のアナログ無線設備が残る現場でも段階的な入れ替えがしやすい。
陸上向け無線機器は、特定小電力・簡易無線の枠組みで使うJHP/JHMシリーズ（デジタル業務用無線機）に加え、携帯電話網（LTE／W-CDMA方式）を利用する車載用IP無線機も展開しており、通信エリアの考え方が異なる複数の方式から選べる。
沿革（JRCのあゆみ）によると1915年12月に「匿名組合日本無線電信機製造所」として創立され、1917年の合資会社化・1920年の株式会社化を経て今日に至る。社名の「無線」が示す通り、創立当初から無線通信技術に専業してきた点が事業の一貫性を裏付けている。
沿革によると1942年に商号を「日本無線株式会社」へ変更、1945年12月に新商標「JRC」を採用し、1949年10月には「日本無線株式会社（第二会社）」として再発足するなど、戦後の会社再編を経て現体制に至っている。長い歴史の中で組織再編を経験しつつ事業を継続してきたメーカーである。
1952年の日本初9GHz帯船舶用レーダー完成、2008年の新IMOレーダー性能基準対応レーダーとしての世界初MED検定取得など、レーダー分野で長年の技術蓄積があり、現行のJMR-5400シリーズもこの系譜に連なる。

取扱品種一覧

品種名	代表型番	用途	カテゴリ	詳細
デジタル業務用無線機	JHP-231D05・JHP-431D05 他	防災・減災用途、交通管理、産業施設などの構内・現場間通信	業務用無線機	詳細を見る →
JMR-5400シリーズ	-	漁船（巻き網漁・底引き漁・定置網漁・サンマ漁・イカ漁・カツオ一本釣り漁）、内航船・ワークボートの航行監視	船舶用レーダー	詳細を見る →
海外業務用マルチバンド車載無線機	-	海外の警察・消防などパブリックセーフティ分野、電力・ガスなどインフラ分野向けの車両搭載無線機（OEM供給）	業務用無線機	詳細を見る →

会社概要

メーカー名	日本無線株式会社（Japan Radio Co., Ltd. / JRC）
略称	日本無線（JRC）
主力品種カテゴリ	業務用無線機、船舶用レーダー、防災無線システム

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